フィリップス、グローバル調査レポート「Future Health Index 2026」を発表　AIは「可能性」から「実践」へ―医療現場で具体的な成果が現れ始める 医療従事者の50％が「AIにより、より多くの患者を診療できるようになった」と回答

株式会社フィリップス・ジャパン（本社：東京都港区、 代表取締役社長：安部 美佐子、 以下 フィリップス）は、医療従事者と患者を対象としたグローバル調査レポート「Future Health Index 2026：医療現場で進むAI活用―いま、医療の未来を形づくる」（以下、FHI 2026）を発表した。
今年で11回目となるFuture Health Indexの2026年度版では、AI（人工知能）の「可能性」からさらに一歩踏み込み、AIが実際の医療現場にもたらしている具体的な影響と、測定可能な成果を調査している。
本調査は、ブラジル、中国、フランス、ドイツ、インド、インドネシア、オランダ、サウジアラビア、英国、米国の10カ国、2,000人を超える医療従事者と20,000人を超える患者を対象に実施したグローバル調査である。
調査からは、AIがワークフローの効率化や医療提供能力の拡大、医療従事者の負担軽減など、すでに具体的な価値を生み始めていることが明らかになった。一方、医療従事者によるAI活用が急速に進むなか、組織側のインフラやトレーニング、ガバナンスなどの整備がそのスピードに追いついていない実態も浮き彫りになっている。

AIはすでに医療現場で価値を生み出している

FHI 2026では、AIが医療従事者の時間を生み出し、臨床上の意思決定を支援するとともに、医療提供能力の拡大や働き方の改善につながっていることが示された。
医療従事者の50％が、AIによってより多くの患者を診療できるようになったと回答。その結果、診療できる患者数が増えた医療従事者では、1週間あたり平均で8人多くの患者を診療できるようになったと回答している。
また、71％がワークフローの効率が改善した、65％が意思決定への確信が向上した、57％が医療チーム間で統合された患者データへのアクセスが改善したと回答している。

AIの効果は、医療従事者の働き方にも表れている。

• 50％：AIによってワークライフバランスが改善
• 47％：残業や自宅への仕事の持ち帰りが減少

さらに、ヘルスケアリーダーの62％が、AIへの投資によるメリットは「コストに見合う、またはコストを上回っている」と回答している。

AI導入のスピードに、医療現場の受け入れ態勢が追いついていない

一方、AIの利用拡大に対して、医療機関の環境整備には課題が残っている。
世界の医療従事者の64％が、職場で提供されているAIツールではニーズを満たせない場合、個人で利用しているAIツールを使用すると回答した。これは、医療従事者のAI活用へのニーズが急速に高まる一方、組織側によるAI活用環境の整備が、医療従事者によるAI活用の広がりに追いついていない可能性を示している。
また、医療従事者の82％が、自身の役割がすでに、または将来的に、より価値の高い臨床業務に重点を置くものへと変化すると回答している。

一方、AIを効果的かつ大規模に活用するための体制整備は途上にある。医療従事者の70％が、所属組織におけるAI搭載ツールのトレーニングについて「利用できない、限定的、または一貫性がない」と回答している。
AIの価値を医療システム全体へ広げていくためには、単にAIツールを導入するだけではなく、臨床ワークフローへの統合、役割に応じたトレーニング、明確なガバナンスなど、AIを安全かつ効果的に活用するための環境整備が重要となる。

AIは「ツール」から、医療従事者を支える「チームメイト」へ

AIの普及は、医療チームそのもののあり方にも変化をもたらし始めている。
将来的には、医療従事者の65％が、AIエージェントが臨床上の推論や意思決定の一部を支援するようになると考えている。一方、医療従事者はAIにより大きな決定権を委ねようとしているわけではない。多くの臨床上の意思決定において、AIが独立して判断・行動することを受け入れられる医療従事者は10％未満にとどまっている。
こうした結果から、AIは人の専門性に取って代わるのではなく、医療従事者の判断や専門性を支える「チームメイト」へと、その役割を変えつつあることがうかがえる。

同時に、AIは患者の医療への関わり方も変えつつある。医療従事者の63％は、AIによってより多くの情報を得た患者が、将来的にケアチームの一員になると考えている。また、患者の58％がAIによって患者が診察に向けてより準備できるようになると考えている。
このように、AIが医療従事者を支援するとともに、患者がより多くの情報を得て自身の医療に関わるようになることで、医療従事者、AI、患者がそれぞれの役割を担う、新たな「ハイブリッド・ケアチーム」のあり方が見え始めている。

AIの価値をさらに広げる鍵は、「人」と「AI」の連携

FHI 2026では、AIが医療現場で具体的な成果を生み始めている一方、その価値をさらに拡大するには、AIと人間それぞれの強みを生かすことが重要であることも示されている。
医療従事者の90％が、AI技術が進歩しても人が関与し続けることが不可欠と回答し、86％がAIによるすべての出力には人による監督が必要だと考えている。
AIの価値をさらに広げるためには、AIをワークフロー、データ、医療チームに責任ある形で統合し、医療従事者がより価値の高い業務に集中できる環境を整えていくことが重要である。
※ 本AI技術は、自動的に装置の性能・精度を変化させるものではない。

フィリップス・ジャパンについて

株式会社フィリップス・ジャパンは、ロイヤル フィリップスの日本法人として1953年に創業以来、革新的な技術を通じ、人々のより良い健康と満ち足りた生活の実現を目指している。主な事業領域は、画像診断、超音波診断、イメージガイド下治療、生体情報モニタ、ヘルスインフォマティクス、睡眠・呼吸治療、およびパーソナルヘルスと多岐に渡る。ヘルステクノロジーのリーディングカンパニーとして、超高齢化が進む日本の医療・健康課題解決に向け取り組んでいる。
日本の従業員数は約2,000人、約70拠点でビジネスを展開している。（https://www.philips.co.jp）

ロイヤル フィリップスについて

ロイヤル フィリップス（NYSE:PHG, AEX:PHI）は、革新的な技術を通じ、人々のより良い健康と満ち足りた生活の実現を目指す、ヘルステクノロジーのリーディングカンパニーである。
フィリップスの革新的技術は人々を中心に設計されている。先進的技術と医療従事者および消費者のインサイトを活用し、消費者にはパーソナルヘルスソリューションを、医療従事者とその患者様には病院や家庭でのプロフェッショナルヘルスソリューションを提供している。
オランダに本社を置く同社は、画像診断、超音波診断、イメージガイド下治療、生体情報モニタ、ヘルスインフォマティクス、およびパーソナルヘルスの分野で世界をリードしている。フィリップスの2025年の売上高は180億ユーロ、全世界に約64,800人の従業員を擁し、世界100か国以上でビジネスを展開している。フィリップスに関するニュースはこちらを参照。（http://www.philips.com/newscenter/）