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2024.10.15

GEヘルスケア・ジャパンの超音波診断の遠隔トレーニングサービスにNTTコミュニケーションズの映像配信サービスを採用~超音波診断を行う術者の学習機会の拡大を狙い、遠隔トレーニングサービスの提供を開始~

  1. 映像配信
  2. 超音波画像診断装置
  3. 遠隔トレーニング

GEヘルスケア・ジャパン株式会社(以下 GEヘルスケア)とNTTコミュニケーションズ株式会社(以下 NTT Com)は、GEヘルスケアの医療関係者向けの超音波画像診断※1の遠隔トレーニングサービス(以下 本サービス)に、NTT Comが提供する映像配信サービス「Smart vLive®」※2を採用したことをお知らせする。なお、GEヘルスケアは、2024年10月15日より本サービスの提供を開始する。

1.背景と目的

超音波診断装置は、被ばくの危険性の心配がなく、また非侵襲的で患者さんの苦痛も少ないことから、画像診断の領域で活用が進んでいる。一方で課題として、術者依存性の高さが指摘されており、より高い医療アウトカム※3の実現には術者間のスキルのばらつきを解消する質の高いトレーニング機会が必要とされてきた。

しかし、医療業界では人手不足により、院内のベテラン術者が新人術者に講習を行うことが困難となっていること、また、離島や山間部などの遠隔地では学習の機会そのものも限られているという状況が続いていたことから、GEヘルスケアは術者の皆様に遠隔地においても質の良いトレーニングを受けていただけるよう、本サービスの提供を開始する。

2.本サービスの概要

本サービスでは、低遅延でマルチアングルの映像配信が可能な「Smart vLive®」を用いて、超音波診断のエキスパートである講師と遠隔地にいる受講者をリモートで繋ぎ、超音波画像診断のトレーニングを提供する。

<両社の役割>
GEヘルスケア
超音波診断装置に保守サービスメニューとして医療従事者向けの遠隔トレーニングを付加し、医療機関に提供を検討。
NTT Com
遠隔トレーニングを実現する映像配信プラットフォーム「Smart vLive®」をGEヘルスケアに提供。

<本サービスの強み>
マルチビューでの映像配信
受講者側に最大4画面のマルチビューで講師側の映像を配信できる。複数の角度からの講師の手技映像を配信できるほか、超音波画像診断装置から直接取得する診断画像も同じ画面でリアルタイムに確認することができる。これにより、診断時の講師の手技を受講者が多角的に視聴できるため、トレーニングの質が高まる。

さらに、講師と受講者の双方向の音声コミュニケーションを可能とすることで、講師はリアルタイムに受講者とコミュニケーションを取りながらトレーニングを進行できる。

 

構成図

講義の様子(講師側)

配信映像(受講者側)

3.今後について

GEヘルスケアは、まずは医師の偏在が課題とされている北海道エリアからサービス提供を開始し、2024年度中にサービスを全国へと順次拡大していく。中長期的には、本サービスを日本発の超音波機器トレーニングプロジェクトとして、グローバル展開していくことを目指す。

GEヘルスケア・ジャパンについて

GEヘルスケア・ジャパン株式会社は、GEヘルスケアの中核拠点の1つとして1982年に創設された。予防から診断、治療、経過観察・予後管理までをカバーする「プレシジョン・ケア」の実現を目指し、インテリジェント機器やデータ分析、ソフトウェア、サービス等を提供している。国内に研究・開発、製造から販売、サービス部門までを持ち、日本のお客様のニーズにお応えしつつ、日本が直面する医療課題の解決に取り組んでいる。日本における社員数は約1,500名、本社および60カ所の事業拠点がある。
詳細はホームページwww.gehealthcare.comを参照。

NTTコミュニケーションズについて

NTT Comは1999年に設立され、通信事業者ならではの高品質なインフラと技術を活かし、ネットワーク、クラウド、データセンター、アプリケーション、セキュリティ、AIなどの多岐にわたるICTサービスを展開している。2022年にドコモグループにおける法人事業の中核を担う企業となり、「ドコモビジネス」ブランドのもと5G・IoTなどを活用した社会・産業のグローバルレベルでの構造変革、新たなワークスタイルの創出、地域社会のDX支援などの価値を提供している。https://www.ntt.com/

※1: 超音波画像診断とは、超音波を使って体内の臓器や組織の状態をリアルタイムで画像化する検査方法である。
※2:「Smart vLive®」の詳細はこちらを参照。
※3:医療アウトカムとは、医療行為が患者にもたらす最終的な結果や影響を指す。
*「Smart vLive」は NTT コミュニケーションズ株式会社の登録商標である。

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